ファイザー、医薬品の入手状況調査、インターネット利用者の約15％がインターネット等から医薬品を入

ファイザー、医薬品の入手状況調査、インターネット利用者の約15％がインターネット等から医薬品を入手 偽造医薬品による健康被害が懸念 (JCN Newswire)

Tokyo, Japan, Aug 2, 2007 – (JCN Newswire) – ファイザー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：岩崎博充、資本金：648億円）では、このほどインターネット利用者を対象にした医薬品の医療機関以外からの入手状況に関する調査結果を公表しました。

近年増加しているインターネットによる医薬品の入手状況については、これまでほとんど調査されておらず、市民が医薬品を医師の処方を受けずにインターネットや友人、知人からも入手している実態が明らかになりました。

– インターネットをはじめ、医療機関以外から医薬品を過去5年間で入手した経験があるのは、15.4％（9,806名中1,508名）で、性別、年齢を問わず幅広く存在しており、その内、最近1年以内に初めて入手した人は3.3％でした。

– 入手した医薬品の種類の回答では、「解熱鎮痛薬」、「抗生物質」、「アレルギー関係の薬剤」が多く回答されましたが、製品別には、海外の医薬品で国内でも承認されている医薬品や頭痛薬や感冒薬などの市販薬も含まれていることがわかりました。

– こうして入手した医薬品で副作用の症状を経験した比率が多かったのは、「がん関係の薬剤」38.1％（21名中8名）と「うつ関係の薬剤」27.1％（133名中36名）でした。また、約6割（241名中142名）の回答者は「副作用が出たが医療機関に行かなかった」と回答しています。

– 医療機関を受診せずに医薬品を入手する理由として多く選択されたのは「手軽に購入できるから」75.0％（1,508名中1,131名）、「製品が信用できるから」61.6％（同929名）などでした。

– 医療機関以外から医薬品を入手すると偽造医薬品を手にしてしまう危険性を認知しているのは37.3％（9,806名中3,659名）でした。さらに偽造医薬品の危険性を認知していても、入手している回答者は17.2％（3,659名中629名）と少なくありませんでした。

– 一方、テレビ58.9％（3,659名中 複数回答）、新聞58.9％、インターネット30.7％から情報を得て、過去1年間に偽造医薬品の危険を感じて医療機関以外から医薬品を入手することを思いとどまったことがあると回答したのは15.2％（3,659名中555名）でした。

医療用医薬品のインターネット広告について

国内で承認されている医療用医薬品は、医師の処方に基づき病医院や薬局で入手することが必要ですが、海外の医薬品に関しては、自己責任において自己使用に関する限り、規定内での個人輸入または、国内への持ち込みが可能となっています。このため、インターネット環境の向上に伴い、多数の個人輸入代行業者の運営するサイトでは、誰でも簡単に海外の医薬品などを入手することが広告されています。しかし、海外の医薬品を安易に入手して使用することは、偽造医薬品などのリスクを伴う大変危険な行為であることを認識することが必要です。
偽造医薬品への注意喚起

現在、偽造医薬品の流通が国際的にも問題視されています。日本を含む世界各地でバイアグラなどのED治療薬をはじめ、抗うつ薬、生活習慣病、抗がん剤といった様々な種類の偽造医薬品が確認されています。個人輸入代行業者が運営するサイトには、医薬品が誰でも簡単に入手できるかのように広告されているものも少なくなく、医薬品に関する知識が無い場合には、不適切な使用による健康被害のリスクを自己責任で負う必要があります。

その他、個人情報の流出リスクや経済的損失リスク（製品未着や不良品、詐欺など）、あるいは、知らずに反社会勢力への資金調達に加担している可能性も考えられ、十分な注意が必要です。

健康被害を防止するための行政指導と啓発活動が必要

市民がインターネットなどで医薬品を入手して不適切に服用すれば、偽造医薬品でなくとも、健康被害に遭う可能性は高く、事故を未然に防止するためにも、医薬品の個人輸入については監視指導や取締りを強化したり、不適切な入手を思いとどまらせたり、医療機関での受診を促したりするための適切な啓発活動を実施することが望まれます。

「医療用医薬品の購入実態に関する調査」概要

調査期間： 平成19年3月24日～27日
調査方法： インターネット調査（インターワイアード社）
対象： インターワイアード社のインターネット調査に登録している20歳以上の男女
回収数： 9,806名（男性4,795名、女性5,011名）
バイアスに関して： 回答者がインターネット調査の対象となったことや、その薬の利用の調査に興味をもって回答したといったことが、「インターネットで薬を購入する」という行動に何らかの影響を持っている可能性があります。この影響によって生じる偏り（バイアス）が結果に含まれています。

ファイザー株式会社

米国ニューヨークに本拠を置き、世界150ヶ国以上に医薬品を提供しています。2005年度の全世界の売上げは約484億USドルでした。特に中核事業となる医薬品事業部門では、循環器系、精神・神経系、感染症・アレルギー系、泌尿器系、筋骨格系、眼科、癌、内分泌系と、疾患領域を幅広くカバーしています。ファイザーについての詳細は： www.pfizer.com （Pfizer Inc）、 www.pfizer.co.jp （ファイザー株式会社）からご覧いただけます。

Source: ファイザー株式会社Copyright 2007 JCN Newswire. All rights reserved.
[ 2007年8月2日15時7分 ]

http://news.www.infoseek.co.jp/topics/society/n_viagra__20090217_4/story/20070802jcn38909/